仮想通貨が私たちの実生活でも決済手段として用いられるようになって時間が経ち、

その存在が一般的なものとして浸透してきていますが、イマイチ仕組みが分からないというひとも多いのではないでしょうか。

以下では、仮想通貨の本質ともいえるブロックチェーンについて説明していきますので、

この機会に仮想通貨についてもっと詳しく知ってみましょう。

仮想通貨

 

そもそも仮想通貨とは何なのか?

 

仮想通貨について簡単に表現するならば、インターネット上でやり取りするための電子的な通貨のことです。

海外では、クリプトカレンシー(暗号通貨)と呼ばれるほうが多いよう、暗号を用いた強固なセキュリティを備えています。

貨幣というモノとして存在していないため、電子マネーのようなものと考えてしまいそうですが、仮想通貨の場合にはインターネット上に取引所が存在しており、そこで日本円や米ドルと交換することができます。

また、仮想通貨自体が価値を持っていることから、為替や株と同じように相場を持っており、常にその価値は変動していることから、トレードの対象となります。

きっと皆さまが仮想通貨を初めて知ったのも、ビットコインをはじめとする仮想通貨取引をきっかけとしているのではないでしょうか。

 

まるで日本円や米ドルのように取り扱われる仮想通貨ですが、その大きな特徴として、政府や中央銀行の介在が存在しない点が挙げられます。

通常、日本円や米ドルのような法定通貨は中央銀行が紙幣や貨幣を発行しており、その流通量を管理することで通貨価値を保っています。

このようなバックボーンが存在しないにも関わらず、仮想通貨が価値を保っていられる秘密こそブロックチェーンと呼ばれる仕組みなのです。

 

 

ブロックチェーンとはどのようなものなのか

 

 

仮想通貨の価値を保つためのブロックチェーンは仮想通貨の実体であり、本質といっても過言ではありません。

ブロックチェーンは、分散型台帳や、分散型ネットワークと呼ばれ、取引履歴を分散共有し、監視しあうことで、取引の正当性を担保する仕組みのことです。

取引データそれぞれをチェーンのようにつなげて誰でも閲覧できるようにすることで、お互いに監視させる仕組みとし、不正ができないようにするとともに、一部のデータが破損・紛失したとしても、取引履歴を辿ることで通貨価値を保存できるようになっています。

 

 

仮に一部のデータが改ざんされたとしても、その仮想通貨が発行されてからの取引はすべてブロックに記述され、それらのブロックがつながることでひとつの履歴が形成されているため、不正は前後の履歴における整合性がとれないとして直ちに発見されて排除されます。

 ブロックチェーンとは?

上記より、仮想通貨に不正を加えるには、新しいブロックが発生するタイミングしか考えられないのですが、それも不可能とされています。

新しいブロックが発生するときには承認される必要があるためです。

誰が承認するのかといえば、仮想通貨を監視している世界のどこかにいる誰かです。

仮想通貨の取引を承認するには膨大な量の計算をしなければなりません。

この計算で1位になった人には、その取引を検証・承認してくれたお礼として、一定の手数料が付与されます。

どのように1位を決定づけるかは、その仮想通貨ごとに異なっています。

ビットコインの場合にはProof of Workというアルゴリズムによって決定づけられ、問題の答えを一番初めに見つけた人が承認権限を得ます。

つまり、新しい取引が発生した時点で、世界中の人々が取引承認のための計算を始めるのです。

この結果、膨大な計算によって不正を加えようとしても、取引承認されるスピードのほうが早いため、不正ができないのです。

むしろ、不正を企てるよりも、取引を承認する側となったほうが効率的に稼げるため、不正をする意味自体が存在しないのも仮想通貨のセキュリティが保たれている理由といえます。

 

 

3つのアルゴリズム

 

仮想通貨は管理者が存在しないため、取引が発生したとき、不正がなかったかどうか誰かが承認しなければなりません。

この承認の連続がブロックチェーンを生み出していくのです。

上でも触れているよう、承認をした者には仮想通貨運用を手伝った報酬が入る仕組みとなっています。

この承認する誰かを決める方法は、通貨ごとに採用しているアルゴリズムによって異なり、PoW、PoS、PoIという3つの方式があります。

 3つのアルゴリズム

PoW“Proof of Work(プルーフオブワーク)
取引を記録する“誰か”を決定する際、全員で一斉に計算を開始して、もっとも早く正しい解答を得た者が承認権限を得る仕組みであり、ビットコインやモネロ、ジーキャッシュに適用されています。

 

 

PoS“Proof of Stake(プルーフオブステイク)
コインの所有量が多い管理者が取引を承認する仕組みとなっています。
コインの所有量によって評価されるため、不正を働こうにもどうしようもできません。
この仕組みはエイダやネクストに適用されています。

 

PoI“Proof of Importance(プルーフオブインポータンス)

コインにとって重要な人物であるとされる者に発言権が与えられる仕組みとなっており、コインの保有量と取引回数によって承認者が決定づけられます。
このアルゴリズムが適用されている通貨として、ネムが知られています。

 

仮想通貨のブロックチェーンは、上記のようなアルゴリズムによって繋がれていくため、全員がライバルであるか、すでにそのコインを多く持っている者のいずれかなのですから、

不正を企てる者が入り込む余地のない仕組みとなっています。

 

 

ブロックチェーンの使い道

 

これまでご紹介してきたように、ブロックチェーンは不正が行われる可能性のない環境下で繋がれていくものなので、正しいデータを永続的に残していくための技術であり、仮想通貨以外の使い道としても有用とされています。

これを考えれば、仮想通貨のためにブロックチェーン技術が開発されたのではなく、データの記録方法としてブロックチェーン技術が開発された結果、決済との相性が抜群であったため、まずは通貨に技術が応用されたとも思えてきます。

 

ブロックチェーン技術を活用すれば、書類というものが必要なくなります。

記録された内容はずっと正確なまま残っていくのですから、契約書や登記簿などの代わりとして機能するでしょう。必要な時に、それらを閲覧してもらえばいいだけとなります。

 

また、スマートコントラクトにおいてもブロックチェーンは大きな役割を担ってくれます。

ブロックチェーンは改ざん不可能であるため、その技術を用いたスマートコントラクトに“代金が支払われたら商品を発送する”と定義しておけば、あとは自動処理されていきます。

この場合、販売者側の都合ばかりが良いように見えるかもしれませんが、購入者にとっても安心して取引ができるようになります。

ネットショッピングが当たり前となっている今日、スマートコントラクトへのニーズは今後も高まっていくことが予想されます。

  仮想通貨とは?まとめ

<まとめ>

 

仮想通貨に用いられているブロックチェーンは、世界中の人々が参加して管理することで情報の正確性が担保されています。

仮想通貨は一枚ごとに発行されてからの取引履歴が残っているので、中央銀行が価値を担保しなくても、世界中の人々がその価値を認めているのと同様であり、その価値が他者によって毀損される心配がないだけでなく、盗難や偽造といった被害に見舞われることもありません。

だからこそ、インターネット上の決済手段として急速に浸透していったのです。

 

上でも書いたように、仮想通貨とはブロックチェーン技術の活用事例の一つとして捉えたほうが、より未来をイメージしやすくなるといえるでしょう。

ブロックチェーン技術を情報記憶のための技術として考えれば、これからの私たちの生活を大きく変えてくれる発明に間違いありません。ブロックチェーンの素晴らしさについて知れば、仮想通貨がより魅力的な資産として映るのではないでしょうか。

 

 

 

 

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