こんばんは!

YUYAです!

 

今話題のビットコインについてご存知の方は多かと思いますが

実際投資してる方は少ないのではないでしょうか?

そんな方に分かりやすく説明出来たらと思います。

 

今後間違いなく成長を遂げるであろうビットコイン。

ネットで稼いでいくのであればしっかりと身につけて欲しいと思います。

 

ビットコインの印象は

・電子マネーと一緒?

・マウントゴックス事件が起きた

・分裂騒動が起きた

 

などマイナスのイメージが先行してるかと思いますが、

僕は仮想通貨に投資し、4ヶ月で100万円を3000万円にしました。

億万長者も数え切れない程出ています。

 

しっかり調べて見ると面白いものです。(詐欺には引っかからないでね)

 

実際、僕のポートフォリオは(運用資産の割合)仮想通貨がほとんどを占めています。

 

 

「ナカモトサトシ」により世界で一番初めに作られた暗号通貨です。

初めてビットコインに価格がついたのは2009年

当時1ビットコインあたりの価格は ¥0.07

(2017年8月現在の価格は約¥450,000)

New Liberty Standardによりビットコインの価格が初めて示される

当時は1ドルで1,309.03BTCも購入出来ました。

この時に1ドル分だけ買っていたならば、約5億9000万円の資産価値です。

 

2016年には「1BTC=5万円程度」だったビットコインですが「中国政府の取引所に対する規制問題」や「スケーラビリティの問題」などで乱高下を繰り返しながらも、現在では「1BTC=45万」という驚異的な価値が付いています。

 

そのコアはブロックチェーン技術によって安全性が保たれています。

 

ブロックチェーンについてわかりやすく説明している動画があるのでご紹介します。

 

ビットコインのノードは全世界6000以上あります。

もし、あなたのビットコインを消失させるにはこの6000以上のノードを特定し、かつ同時に破壊しないといけません。

 

要するに、あなたの資産は絶対的に安全です。

もう、銀行のセキュリティを気にする必要すら無いというのがわかります。

 

事実、ビットコインは開発された2009年から現在まで問題なく取引され続けています。

 

 

ビットコインは危険!?

マウントゴックス破綻事件によりビットコインは一躍有名になったものの、

国内ではネガティブなイメージが付き纏うようになりました。

 

マウントゴックスが115億円分のビットコインを消失した事件は誰もが耳にしたことがあると思います。

 

しかし、これはビットコインの問題ではなく取引所が破綻した事件です。

日本円で例えるなら「みずほ銀行」が破綻したということですね。

 

みずほ銀行が破綻したら1000万円までは補償されますが、

それ以上は戻ってきません。

ビットコインは法定通貨ではありませんので「1000万円」の補償は当然ありません。

預けていた資産は全て無くなってしまったのです。

 

これがマウントゴックス破綻事件の概要です。

 

もし「同じようなことが今後も起きるのか?」と聞かれるならば僕は「起きる」と思います。

 

しかし、安全な取引所を選ぶことで、それは避けられますし個人で対策を立てることも可能です。

 

現在の仮想通貨取引所は「Zaif」や「コインチェック」のように

運営資金と預かり金を分けて管理してる取引所が多くあります。

 

そのような取引所であれば、万が一破綻したとしても、あなたの預金(仮想通貨)は戻ってきます。

 

また、ビットコインは取引所に保管せずハードウォレットで管理するなど、

取引所の経営状況に左右されないように自分で管理する事も大切です。

 

ビットコインの将来性

仮想通貨には当然大きなリスクがありますが、「円」のリスクを皆さん忘れていると思います。

気付かないかもしれませんが「日本円」も乱高下しているのです。

 

対ドルで考えれば「80円=1ドル」だったり「120円=1ドル」だったりします。

要するに100円は変わりありませんが、100円の価値が変動しているので商品の価格が上下しています。

 

100万円の貯金が「20年後に今の100万円分の価値はある?」と問われれば僕は「無い」と答えます。

モノの値段は上がり続けていますが、日本円は毎年発行され希薄化しています。

証拠に20年前は老後の資金は「3000万円」必要と言われていたのに

現在では「8000万円」必要であると各メディアの記事で散見されます。

 

戦後直後の100円は、今の価値で考えると15000円程度です。

60年たらずで円の価値は150分の1になってしまったわけです。

 

しかし、戦後直後に20万円で購入した新宿の土地を今の価値で計算するとどうでしょうか。

 

土地の価値は1億円を超え、500倍以上になっています。

需要があったので土地の価格は大きく跳ね上がったのです。

 

これはビットコインにも同じことが言えるのではないでしょうか。

ビットコインに需要があればビットコインの価格は上がります。

 

ビットコインは対円、対ドルなど、対法定通貨で飛躍的に価値が上昇しています。

また、日本を始め、フィリピンやインドなど各国が法整備も進めています。

 

2017年ビックカメラなど様々な企業もビットコイン決済を導入しており

「通貨としての存在価値が世界に認められてきた」と考えています。

 

需要が高まるのはこれからではないでしょうか。

 

ビットコインの必要性

  • 非中央集権である

法定通貨(日本円など)とビットコインの大きな違いは「発行主体の有無」です。ビットコインは発行主体が存在せずプログラムに従って自動的に発行されていくので、発行量や通貨価値を政府や中央銀行によって左右されることはありません。

 

事実、キプロスの金融危機においてはビットコインが資産の逃避先として活躍しました。

また、ギリシャ財政破たんで1日の出金制限が起こった時には

BTCに投資をしていた人たちはBTCのATMで現金化し危機を免れました。

ビットコインは国際的に需要のある通貨なので自国の通貨危機にも強いのがビットコインなのです。

 

  • 第三者を介さないP2P送金

国際送金では国際銀行間決済ネットワーク(SWIFT)を通じさらに複数の銀行を介す必要があります。

対してビットコインは「メールを送る」ような感覚で相手アドレスへ送金ができるため、手数料がほとんどかかりません。

通常3000円の手数料と2週間かけて送金する国際送金が、ビットコインなら手数料は数百円で済み、数秒で相手に届くのです。

 

まとめ

安全資産といわれる「日本円」を持っている僕たちには非日常的な話かもしれませんが、

財政危機に陥っている国は1つや2つではありません。

 

また、出稼ぎにきている外国人は1万人・2万人ではありません。日本だけでも外国人労働者数は約79万人を超えます。

※『「外国人雇用状況」の届出状況まとめ(平成26年10月末)』

 

このように、自国通貨や送金で困っている人の数だけビットコインの需要があると考えられます。

ビットコインの時価総額は約5兆円に対し、世界で流通している貨幣と紙幣に銀行の貯金残高をあわせた

通貨供給量(ナローマネー)の総額は28兆6000億ドル=3289兆円(115円/ドル)ですから、

どこまでビットコインの価値が上がるのか楽しみですね。

 

僕のコンサル生には資産運用のお話もしていますが、

興味がある方は運用方法などお教えしますので、お問い合わせください^^

 

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